著者：木崎涼
大手税理士法人で多数の資産家の財務コンサルティングを経験。ファイナンシャルプランナー、M&Aシニアエキスパートの資格を持ちながら、執筆業を中心に幅広く活動している。
夜勤は収入アップにつながりますが、年を経るごとに体調不良を感じる看護師も多いのではないでしょうか？いつまでも20代30代の頃と同じ働き方ができるわけではありません。将来のことを考えるなら、セミリタイアを目指して本格的に動き始めるのも1つの選択肢です。
FIREとは「Financial Independence/Retire Early」の略で、「経済的な独立／早期リタイア」という意味です。アメリカの若者たちの間で、FIREを目指すことが一大ムーブメントとなりました。現在は、日本にもFIREの考え方が広まりつつあります。
経済的な不安をなくし、セミリタイアして、好きなことを好きなだけやって人生を謳歌する。そんなライフスタイルが、FIREの目指すところです。
看護師として働くことに、大きなやりがいを感じている人は多いでしょう。しかし、夜勤がありシフトが変則的な看護師の仕事は、年齢が上がると心身の負担になることも。夜勤のないクリニックに転職する看護師もいますが、年収が減ることがほとんどです。
元気なうちはとことん仕事に打ち込み、同時並行でセミリタイアの準備をすすめ、いずれは自分の好きなことに人生の時間を費やす。それも1つの選択肢なのではないでしょうか。
セミリタイアを叶える目安に、「4％ルール」があります。これは「年間支出の25倍の資産があれば、年利4％の運用で、生活費をまかなえる」という考え方からきています。
たとえば、年間支出が300万円としましょう。300万円を4％で割れば、7,500万円です。つまり、7,500万円の資産を築いて年利4％で運用すれば、貯金を切り崩さずとも運用益だけで生活費をまかなえるということになります。
年利4％というのは、投資の世界では決して非現実的な数字ではありません。
なお、日本ではもう少し高めに年利を設定してもいいという意見もありますが、安全性を重視するなら4％で計算しておくと安心です。
続いて、「4％ルール」に基づき、セミリタイアを叶える具体的な方法について解説します。
まず大切なのは、運用の元手となる資産を築くことです。生活費を4％で割り、どのくらいの金額が必要かを計算しましょう。生活費と必要な資産の目安は下記の通りです。
家計簿をつけていない人は、前月末の通帳残高に給与の入金額を足し、月末の通帳残高を引けば、1ヵ月で使ったお金の大体の金額を知ることができます。
生活費 必要な資産
150万円 3,750万円
200万円 5,000万円
250万円 6,250万円
300万円 7,500万円
必要な資産の金額がわかったら、目標額に達するよう節約を心がけましょう。節約は習慣といわれています。無理な節約方法でストレスをためるのではなく、自分に合った節約方法を楽しみながら継続することが大切です。
節約を始めるにあたり、まずは固定費を見直しましょう。スマホを格安SIMに切り替えたり、不要なサブスクを解約したり、保険を見直したりするだけでも大きな節約効果があります。固定費は見直すタイミングが遅くなるほど損がふくらむため、優先的に見直しましょう。
同時に、投資の勉強も重要です。セミリタイアしてから初めて投資に取り組むのは、リスクが高いといわざるを得ません。節約と同時並行で投資を始め、年利4％で運用できるよう投資経験を積みましょう。
セミリタイアを叶えるのに向いている投資は、不動産投資です。
株式投資やFXは、短期的に大きな利益を狙える一方、リスクが高いという特徴があります。そのため、セミリタイア後の生活費をまかなうという視点では、適した投資方法とはいえません。また、コロナショックで株価が乱高下したように、不景気になると資産が大きく目減りしてしまう可能性もあります。
その点、毎月定期的に家賃収入を受け取れる不動産投資は、安定性の高い投資方法です。コロナショックでも、家賃相場はほとんど変動していません。衣食住の「住」を担う不動産投資は、不景気に強いという特徴があります。
世の中の動きに左右されることなく、安定的に運用益を出せることから、生活費をまかなうのにふさわしい投資方法といえるでしょう。
不動産投資というと、まとまったお金がないと始められないと誤解している人がいます。しかし、不動産投資ローンを活用できるため、イメージしているほどの金額は必要ありません。手数料や万一の際のリスクを考慮しても、100万円程度のたくわえがあれば十分不動産投資を始められるでしょう。
仮にセミリタイアをしなかったとしても、本業以外に不労所得があることは、大きな安心感につながります。先行き不透明な時代だからこそ、いざという時に自分の意志で人生を選択できるよう、複数の収入源を確保しておくことが大切です。
