がんなどの治療の見通しが立ちにくい疾病の場合、患者さんは身体的なつらさ以外に、金銭面の不安を抱えているケースが多くあります。看護師として患者さんの不安に寄り添うため、最低限押さえておきたいお金に関する知識をポイントをしぼって解説します。
治療のつらさというと、つい身体的なつらさや精神的なつらさをイメージしがちです。しかし、実際には患者さんのつらさのうち、多くの部分を経済的な不安が占めているケースがあります。特に、入院にしろ通院にしろ、すぐに回復が見込めない疾病だと、経済的な不安は大きくなります。
「これから治療費はいくらかかるんだろう」
「住宅ローンは返せるだろうか」
「子どもを大学まで行かせてあげられるだろうか」
「もし働けなくて仕事をクビになったら、家族が路頭に迷ってしまう」
こんな不安を抱えながら、つらい治療に耐えている患者さんはたくさんいます。看護師として、最低限のお金の知識を押さえておけば、こういった不安を少しでも取り除けるかもしれません。
今回は、患者さんにそのまま説明できるよう、治療中の患者さんが利用できる制度や生活費の考え方について、わかりやすく解説します。
まず初めに押さえておきたいのが、高額療養費制度・傷病手当金・障害年金です。
高額療養費制度とは、1ヵ月の間に窓口で支払う自己負担額が一定額を超えた場合、超えた分の払い戻しを受けられる制度です。払い戻しを受けられるのは保険診療のみで、自由診療や先進医療、交通費などは対象になりません。
上限額は、患者さんの所得に応じて変わります。目安として、年収が370万円以下であれば、5万7,600円が上限額です。
傷病手当金とは、病気やケガで会社を休んだ場合、健康保険から支給される手当のことです。もし休業中に会社から給与が支払われなくても、傷病手当金を生活費にあてることができます。協会けんぽの傷病手当金は、最大で1年6ヵ月支給されます。
ただし、国民健康保険には傷病手当金がありません。また、一部の共済では、傷病手当金が設定されていないことがあります。患者さんに伝える場合は、断言しないよう注意しましょう。傷病手当金がある可能性を伝え、加入している社会保険の制度を確認するよう促すのが望ましい対応です。
障害年金とは、病気やケガで生活や仕事が制限される場合に受け取れる年金です。年金という名称ですが、現役世代でも受給できます。障害年金は、ケガ以外にがんなどの病気で働けない場合も対象になります。また、完全に仕事を辞めてしまわなくても、支給を受けられるケースがあります。
障害年金を受け取るには、年金の未納がないことなど、一定の要件があります。患者さんに説明する場合は、日本年金機構への問い合わせをすすめるといいでしょう。患者さんが制度を理解することで、「働けなくなった時の不安」が少しでも軽減されるかもしれません。
治療中に不安になるのは、先の見通しが立たないからです。しかし、具体的にシミュレーションしてみると、不安が軽減されることがあります。
まずは就業規則や社員区分などを確認し、仕事と治療を両立できるかを確認します。現在の職場で両立が難しいのであれば、他の仕事を視野に入れてもいいでしょう。最近では、職種によってはリモートワークのスタッフを募集していることもあります。また、クラウドソーシングなどで仕事を探すという選択肢もあります。
同時に、傷病手当金や障害年金について問い合わせ、どのぐらいの収入が見込めるかを予測します。「働ける場合」「働けない場合」などいくつかのパターンに分けて、それぞれのライフプランを作成するのも効果的です。
収入が確定したら、それで生活するための支出の見直しを行います。お子さんがいる場合の教育費については奨学金制度などを確認しましょう。
また、住宅ローンの見直しも効果的です。返済期間を延ばすことで、毎月の負担額が少なくなります。最近では金利が下がっているため、思い切って借り換えを検討するのも1つです。
その他、保険料や通信費といった固定費を見直すことで、想像以上に支出をスリムにできる場合があります。夫婦や家族で話し合いながら今後のプランを立てれば、前向きに将来を考えられるようになります。
患者さんはご自身の心配はもちろんのことですが、万が一の時に残されたご家族に対する不安を抱えている人も多いです。そのような時、一歩進んだ解決策として投資用不動産を活用する方法があります。
投資用不動産を購入する時は団体信用生命保険（団信）に加入します。
そして万が一、投資用不動産を購入した人が死亡、または高度障害、3大疾病などに陥った際にはローンの全額が保険（団信）で支払われ、ご家族にはローンのない不動産が残ります。
残されたご家族は投資用不動産をそのまま賃貸に出し、毎月安定した家賃収入を得ることもできますし、売却してまとまったお金を得ることもできます。
生命保険はご自身の所得から支払いますし、残されたご家族の生活をカバーしようとした場合、大きな支払いが必要になります。しかし団信の保障を得るための投資用不動産なら毎月のローン返済は入居者さんの家賃で支払うことができます。特に都心の区分マンションなら安定した需要があり、手堅く資産を形成しつつ、団信の保障がつくのです。
看護師として、患者さんの金銭面の不安にどこまで踏み込むかは、難しいところです。ただ、患者さんが金銭面の不安を抱えていることを理解し、調べるとっかかりを与えることはできます。
治療や将来への不安から、視野が狭くなっている患者さんも少なくありません。「こういう制度もありますよ」と紹介するだけで、きっと患者さんの不安は和らぐでしょう。
