2020.1.3
ワタシの仕事

看護師の給与明細にある「調整手当」ってなに? 手当の種類を知ろう

(画像=Rawpixel.com/Shutterstock.com)
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給与明細に調整手当という項目を見つけ、一体何の金額なのか疑問に思ったことのある看護師は多いのではないでしょうか。今回は、調整手当の意味や支給される理由を説明し、看護師の給与明細にある手当の項目を解説します。何気なく受け取っている給与の内容を理解し、将来設計に役立てましょう。

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看護師に調整手当が支払われる2つのケース

調整手当は、職場独自のルールや経営者の一存によって決められます。基本給や残業代のように、法律や雇用契約で明確に定められているものではありません。

調整手当には、主に2つのパターンがあります。1つ目は、能力や経験に対して成果給のような形で支払われるパターンです。

たとえば、とある診療科のクリニックで働いていた看護師が、同診療科の新規開業のクリニックで働く場合、即戦力としての働きを期待されます。経験を活かして他のスタッフをまとめるなど、リーダーシップを発揮する必要もあるでしょう。

そんな時、他のスタッフと同じ給与では、モチベーションが下がってしまいます。そのため、能力や経験に対する手当という意味で、調整手当が支払われることがあります。

2つ目は、給与規定の変更や給与計算のミスによって発生した精算額を、調整手当で支払うパターンです。たとえば、前月の残業代の計算に誤りがあった場合や、年末調整の不備で税金の調整が必要になった場合に調整手当で精算します。

こういったケースでは、調整手当はマイナスになることもあります。計算ミスがあった場合は事前に説明があることがほとんどですが、もし内容不明の調整手当が支給された時は、給与担当者に確認してみましょう。

調整手当はある方がいい?ない方がいい?

経験や能力に応じて調整手当が支給されるなら、調整手当がある職場で働きたいと思う看護師もいるかもしれません。しかし、調整手当があることが一概にいいというわけではないため、注意が必要です。

たとえば、賞与の計算の根拠が「基本給の〇ヵ月分」と定められている場合、基本給を昇給すると賞与の金額が増えることになります。そのため、あえて調整手当として支給し、賞与の計算には含めないようにしているというケースもあります。

また、基本給を昇給した場合、極端な減給は法律上認められません。しかし調整手当という曖昧な項目にしておけば、何かしらの理由をつけて手当の支給をやめることが可能です。

もちろん、調整手当を賞与の計算根拠に含めているところもありますし、基本給の昇給テーブルが決まっており、それを超えた能力給を調整手当として支払っているところもあります。

調整手当がある方がいいか、ない方がいいかは一概には判断できません。ただし、調整手当が支給されているものの長い間昇給がない場合や、賞与が基本給をもとに計算されている場合などは、基本給の昇給について打診をしてみてもいいかもしれません。

看護師の給与には他にどんな手当がある?

手当には、毎月決まって支払われるものと、残業などの業務に応じて支払われるものがあります。各手当は、数千円から数万円が一般的です。

毎月決まって支払われる手当には、次のようなものがあります。

役職手当→主任・看護師長・看護部長など役職に応じて支給。
資格手当→職場の推奨資格を取得した場合に支給。
住宅手当→住まいの補助として支給。家賃に対して一定割合、一律同額など職場によって異なる。
家族手当→扶養家族の人数に応じて支給。子どもを夫の扶養に入れるより自分の扶養に入れた方がいい場合もあるので要確認。

業務に応じて支払われる手当には、次のようなものがあります。

残業手当→時間外労働に対しては、25%割増で賃金を支給。
夜勤手当→22時から5時までの勤務では、25%割増で賃金を支給。しかし、実際には25%以上の金額設定で、夜勤回数に応じて支給されることが多い。
特別手当→繁忙期などに経営者の判断で特別に支給。

また、これとは別に通勤手当も多くの職場で支給されます。通勤手当は、実費がそのまま支給される場合と、支給上限額が設定されている場合があります。

普段何気なく受け取っている給与ですが、意識してそれぞれの項目を理解することで、今後のキャリアアップに活かせるかもしれません。「こんなに忙しいのに収入が上がらない!」と不満に思うより、「収入を上げるにはどうすればいいか?」と考える方が建設的です。

収入を上げる方法は一つではありません。現在の職場で役職者になり昇進・昇給を狙うのか、転職して収入アップをはかるのか、投資や副業で本業以外の収入を増やすのか、自分に合った方法を選択することが大切です。

本業以外に投資や副業で収入源を確保しておくことは、リスクヘッジにもなります。30代・40代になって、貯金を預金にそのまま眠らせておくのはもったいないことです。貯金の一部を投資に回すことで、リスク分散をしながら将来に向けて資産形成をはかれるでしょう。

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